加害者側損保会社はできるだけ支払いたくないですから、何やかんやと理由をつけて治療を早く打ち切ろうとします。あるいは治療費を出し渋ることもあります。

損保会社は、しばしば担当医に「病状経過説明」や「治療が必要な理由の詳細な解説」を記載する厄介な書類を送りつけてきます。いつになったら治療が打ち切れるのかを何度も尋ねてきます。

損保会社の調査員が訪ねてきて面会を求められることも多く、これが非常に面倒です。

確かに漫然としたキリの無い治療に陥らないために、損保としても止むを得ないこととは思いますが、ただでさえ医師は診療で忙しいのに面会を求められ、30分以上も時間をとられて根掘り葉掘り尋ねられます。

診療内容を尋ねるだけなら医師としても協力しようかと思いますが、中には失礼な損保担当者もいて、医師の治療内容にあからさまに難癖をつけてくる場合もあります。さらに酷いのになると、主治医を医療費詐欺扱いするとんでもない調査員もいます。

損保側はひたすら支払いたくないのが本音ですから、患者さんだけではなく医者側にもプレッシャーをかけたり、面倒な書類を次々と要求することで、医師に診療を早く打ち切らせようと誘導してくるわけです。

こういう経験を何度すると、医師は、「事故関係の患者さんには関わりたくない」という気持ちが身についてしまいます。外来では冷たく対応して、患者さんに「好かれないように」しようとします。

「事故患者はできれば他の病院に行ってほしい」と思っているからです。

整形外科の診療範囲を超える場合も......

例えば心療内科などでは話しを聴くのが医師の仕事ですし、治療の一環でもあります。そのため、診療内科では多くは予約制で、患者さんの訴えを聴く時間枠を30分とか1時間とかを確保しています。

それに対して、多くの整形外科外来では患者数が多いので一人の診察時間はどうしても確保できません。

訴えの内容も、メンタル的要素や経済的問題などが主体となれば、整形外科医にとって専門外ですので、多くの場合は適切に対処ができません。

整形外科を受診した場合、確かに症状や背景を医師に伝えることは必要ではありますが、大抵の整形外科の外来診察室は混雑しています。

患者さんが待合室に沢山待っているので、できれば早く診察を終わらせて次の患者さんを入れたいと思っている医師にとって、一人で30分も訴え続ける患者さんはちょっと困るはずです。

(脇で見ている看護師さんは目配せや表情で、「早くその患者さんは終わらせて次に回して!」というサインを送ってきますし!)

メンタル的症状を合併していたり、経済的・社会的問題を抱えて訴えの長い事故患者さんを何度も経験すると、整形外科医師は事故患者さんに対してストレス感情が身についてしまいます。

すると、事故患者さんが再び受診した時に反射的に億劫な感情が出てきます。「また交通事故の患者? 面倒だなー。できれば深入りしたくないな。」という気持ちを抱く医師は多いはずです。

医師の職業上、患者さんに向かって直接はっきりとそのようには言えませんが、自然と冷たく対応してしまうことは有り得ます。

(実をいうと、私自身も10年以上前の勤務医時代、あまりに多忙で精神的余裕もなかった頃ですが、事故後の患者さんに良い態度を取れなかったことがありました。患者さんをきっと不快な気持ちにさせてしまったことでしょう。今では申し訳なく思っています。)

よほどの大きなスピードでぶつからない限り、体は硬いものにはぶつかりません。最近の車は頑丈に作られていますし、シートのクッションも随分と弾力性がよくなりました。軽い追突では、車内の人は直後には骨折や裂傷など、すぐに分かる大怪我をすることは稀です。

事故の瞬間は、「突然にドン、あるいは、ズンという重い衝撃が車のシートを通して背中に感じた」という体験をよく聞きます。「直後は何が起きたか分からず、追突事故かどうかも分からなかった」「直後はどこも痛みは感じなかった」という方も多いようです。

しかし、その数時間後から何だか首から背中にかけて、苦しさや鈍痛が出てきて、どんどん痛くなってきた、という例が多いのです。

多くの追突事故被害者の直後の症状を考察すると、事故では普通の打撲や捻挫とは異なるメカニズムが働いていると理解せねばなりません。

画像診断だけでは分からない

後ほど詳しく述べますが、ここで簡単に多くの追突事故による症状発生の仕組みを述べます。

体重の30倍もの物体が衝突した時、乗車中の人への衝撃は体の深部に達します。すると体は背骨や神経・内臓に対する危機を感じます。そしてこれらの中心臓器を守ろうとして反射的に筋肉を固くする反応が起きます。実はこの時点では危機は去っていて、過剰かつ無用な反応なのですが、これが様々な精神的および肉体的ストレスと結びついて、筋肉の過剰収縮が慢性化し、痛みを生じます。

実を言うと、多くの整形外科医師は筋肉の障害の生理学をしっかりと学んでいません。

私の経験では、医学生の時は筋肉の代謝疾患や腫瘍などしか講義にありませんでした。

医師になってからは事故による骨折の直し方などは勉強しますが、事故後の慢性痛の関しては教科書にもほとんど載っていません。先輩医師に尋ねても明快な答えは得られませんでした。

学会などでも事故による筋肉の痛みなどについては関心を集めていないようです。

どうも交通事故後の慢性痛に対する標準的治療法は確立されていないようで、私の場合は、数少ない海外の文献などを読んで独学で学ぶしかありませんでした。

現代の整形外科医は、レントゲンやMRIなどで、骨や神経が「目に見える」変化を発見し、それを手術などで修復することに訓練されています。確かにそのように「形が分かる病気」に対する治療技術は、日々進歩し、成果を挙げています。

ところが、どんなに高性能のMRIやPETを使っても「目に見えない」痛みに対しては、多くの整形外科医は大きな関心を示さない傾向があります。筋肉や神経の質的変化による痛みなどは、画像診断重視の立場では捕らえがたいのです。

交通事故後の痛みの仕組みに対する理解不足の医師が多いのです。病態の理解が乏しければ、当然有効な治療手段も取れないため効果を挙げることも難しくなります。

もちろん、中には痛みに対して深い理解をされている先生もいますが、多くの整形外科医にとって事故後の慢性痛は理解し難く、そのために事故後の患者さんを診療することがフラストレーションになっているはずです。

医師にとって、理解しにくく治し方もよく解らない事故後の患者さんは、たとえ治療費を払ってくれてもあまり来てほしくないと思うはずです。

このブログではそのからくりを、交通事故診療の特殊性と、あまり知られていない医師の仕事の裏側を暴露しながら詳しく探っていきます。私は医師としての同業批判をしたいのではなく、現状の制度的な問題をこのブログで提起したいと思うので、敢えて書くことにしました。

不幸にして交通事故被害に遭われた方は、このブログを読んでいただければ適切な病院探しと効果的治療、それに適切な補償の獲得に役立つかもしれません。

生死に関る大事故で救急車で運ばれ、救急病院のICUに緊急入院させられたような場合を除き、痛いながらも自力で通院できる程度の交通事故被害患者さんを主な対象として話を進めますので、ご了承下さい。

歓迎されない理由(1)：治療見通しが立てにくい

交通事故での怪我で最も多い状態は、いわゆる「ムチウチ症(鞭打ち症)」、あるいは頚椎捻挫といわれる状態です。

受傷後から後頭部、うなじ、肩の上部から背中付近にかけて、苦しい痛みや、コリ・ハリなどと表現される重苦しさが続き、時には、吐き気やめまい、頭痛、耳鳴り、抑うつ、などを伴い、ひどい場合には仕事を続けられないこともあります。

その症状の重さの程度は様々で、軽い人は本当に1～2週間で気にならなくなりますが、ひどい場合には、上記のような様々な症状を伴いながら、半年以上も強い症状に悩まされることもあります。中には3年以上も慢性痛で苦む方もおられます。

頚椎捻挫の症状の重い例では、自律神経の異常や精神・感情状態の不調を伴い、「頚椎」だけでとどまらないので「外傷性頚部症候群」とも表現されます。

「頚椎捻挫」という言葉は、どうも「首の寝違え」や、「ちょっとひねった」程度で、「放っておけば自然に治る」ようなイメージをもたらす傾向があるので、適切ではないと思われます。

何百人という交通事故の患者さんの臨床に直接携わってきた私の経験では、2～3週で治癒する人はむしろ幸運な少数派であるのが事実です。交通事故での頚椎捻挫は、意外と症状が長引くことが多いのです。

では、短期間で治る人と、長引く人を分けるものは何でしょうか?

症状残存の長さを決める要因としては、事故で受けた機械的衝撃力の程度、事故後の治療の質と量、精神的ストレスの程度、それに仕事による心身の負担などが重要です。そして、これらが複雑に絡み合うことで、同じ「頚椎捻挫」の診断がついた事故被害者でも様々に治療期間が異なってきます。

ですから、初診時では治療期間の見通しが立てにくいのです。

このことは、多くの外来担当医師が交通事故被害患者の診療を負担に感じる一つの理由です。

「シップを貼って休んで」くらいしか言われずに、他に何も治療もされず放置されてしまった感じはありませんでしたか?

自分は治したい意欲があり、色々と詳しく症状を訴えているのに、きちんと診てくれない......。

そんな印象もちませんでしたか?

それだけに留まらず、ドクハラとも受け取れるきつい言葉を医師から言われた辛い経験をお持ちの方も多いようです。

例えば、
「被害者意識ばかり強い人はそうやって大げさに語るんだよ。」(本当のこと言ってるのに......)
「レントゲンでもMRIでも、どこも壊れてないんだから、痛いはずがない。」(でも痛いんです)
「痛いのは気のせい。早く事故のことを忘れて仕事しなさい。」(仕事行ったら激化したんですが......)
「もう治っているはずの時期なので治療は終了とします。」(まだまだ痛みが激しいのに!)
「ほんとに痛いんですか?　仕事休みたいからそう言っているだけなんじゃないの?」(どうして信じてくれないの??)
「痛いはずがない」(じゃあ、事故の後で生じた今の痛みは何なの??)
「うちでは診れないので、精神科に言ってください」(私、精神病なんですか......)　とかとか。

......以前スポーツでケガをした時や、腰痛とか肩こりなどの症状で病院にかかった時にはちゃんと丁寧に診てくれて治療してもらえたのに、なぜだろう?

......交通事故のケガだとどうして話もろくに聞いてもらえないんだろう?

全国で同じような体験をされた患者さんの声を非常によく耳にします。

交通事故の患者さんに対して、全てとは言いませんが、多くの(整形外科)医師が冷たく当たる傾向があるということはどうも本当のようです。

お恥ずかしいことではありますが、実は私も以前大きな病院に勤務していたとき、自然とそういう態度で診察していたような気がします。

これは一体どういうことなんでしょうか?

私も医師の一人として白状します。

実は医者にとっては、来て欲しい患者さんと、来て欲しくない患者さんがいるんです!!

しかも、来て欲しいか、欲しくないか、は、医師の立場や境遇によってもまた変わってしまうのです。

......続く

自動車保険は、加害者となったときに人や物に対して補償をするだけではなく、自分が怪我をしたときの経済的保障もついているのが普通です。それは車を運転していないときの怪我にも適応されます。

しかし、車を運転しない人は、ほとんどの場合は自動車保険に入っていません。

加害者側になる心配はないのですが、交通事故がこれだけ沢山発生しているわけですから、被害者になる可能性は誰にでもあります。

もちろん、歩行者が事故被害に遭えば、治療費等の支払い義務は加害者や加害者側の損保が負担するのが当然です。けれども、そううまく運ばないことが多いのです。

交通事故で、被害者と加害者がいれば、当然加害者側の自動車保険が支払いますが、時に任意保険未加入で自賠責の強制保険しか入っていないドライバーだったりすると、十分に治療費すら払ってもらえないことがあります。加害者本人に直接請求しても、支払い能力がなかったり、弁護士を立ててこられたりして、相当にもめる場合も少なくありません。

加害者側の損害保険会社(損保)の払い渋り

また、最近特に多いのが、加害者側の損害保険会社(損保)の払い渋りです。

ごめんなさい。全ての損保とは言いませんが、治療費の値切りや支払い拒否、治療への難癖、患者さんへの頻繁な治療打ち切り圧力をかけるなどのよからぬ損保が多くなっています。

基本的に治療費を支払いたくないという損保会社の基本姿勢が見え見えです。治療費だけではありません。慰謝料や遺失利益も、全て、極力払いたくないのです。

損保の支払い担当者は払い渋るのが仕事です。治療費を払えば払うほど損ですから。なんだかんだと屁理屈をつけて、被害者の方への支払いを減らしてきます。

色んな理由を述べてきますが、そのほとんどはあまり正当性がありません。ただ「払いたくない」というのが払わない理由です。

大手で資本力があり、経営が比較的安定している損保さんは、基本的には支払いはスムーズです。しかし、経営体力の乏しい比較的小さな損保会社や「○○共済」などの交通事故保険は随分あからさまに支払い拒否や値切りをしてきます。

病院では、患者さんの痛みや苦痛の程度に応じて、時に治療の濃度を濃くする場合も必要となります。その場合、当然治療費も多少上がります。しかし、それは私たち医療側が水増ししているわけではなく、治療上必要に応じて行うものです。

そういう正当な治療上の費用に対して、ただ「払いたくないから払わない」という態度は、ちょっと子供じみています。

そもそも自動車損害保険というのは、保険商品を作った側が「事故のときの補償をします」という仕組みをつくり、契約を交わしたものです。被保険者が要求して契約させたものではないはずです。

損保会社さんは、そこの所に立ち戻って、良心に従って仕事をして欲しいと切に願います。

払い渋りの目立つ損保会社はすぐに噂に上りますから、契約者数が減り、ますます業績が悪くなりますよ。

いざという時の備えは自分で

さて、実際に治療費を十分補償してくれない事態になったらどうでしょう?　実際そういう場面はしばしばあります。

そういう時に、被害者の治療費などを補償してくれる「自分の」保険を使えれば、とりあえず生活ダメージを軽減できます。

私たちは、順調な普段の生活では事故の保険のことを考える機会はありません。大方の場合、事故に遭ったときに初めて保険制度に触れます。その時にできるだけ制度の仕組みをよく知り、うまく利用しないと、相手方損保の言いなりに丸め込まれ、間違いなく損します。そうならないように、事故被害に遭ったら極力、できるだけ早い時期に、事故に詳しい専門家に相談することをお勧めします。具体的には弁護士さん、行政書士さんで、事故の専門を掲げているところがいいでしょう。

それでもどこがよいか分からない場合には、当院にも専門相談員を紹介できる用意をしています。

一人で悩むのは、間違いなく損をします。事故に遭ったら、早めの正しい対応がその後大きく人生を左右します。

続く

歩行中の事故例をみると、歩行者の飛び出しなどの交通ルール違反は少なく、普通に正しく横断歩道を青で渡っていたときや、道の端の歩道を歩いていたときに、急に出てきた車に当てられた人などが目立ちます。よく警察や学校の先生が言うように、「交通ルールを守ろう」だけでは身を守れないのです。

「歩行者優先なのだから車は止まってくれるはずだ」
「車は自分に気付いているはずだ」
という安易な思い込みは危険です。

ぶつけられて怪我をするのは歩行者です。

事故被害に遭い、法律的に正当性を主張して補償を得るのも大変です。相手の保険は、大抵は失った損害を十分に取り戻すことはできません。事故被害に遭って得することは何もありません。

出かけるときには道路は常に「危険地帯」の認識でいなければなりません。

自動車ドライバーを信用してはいけないのです。

もちろん自動車を運転する人で好きで事故を起こす人はいないでしょうし、交通ルール無視をする無謀ドライバーは一昔前に比べると随分減っているはずです。

しかし、自動車を運転していると、歩行者や自転車は車に比べて小さく目立たないので、時々目に入らないことが確かにあるのです。私も車の運転は20年の経験がありますが、一度、強い雨の夜、運転中に目の前で急に歩行者が横切り、ヒヤッとしたことがあります。危うく人をはねるところでした。

歩行中のあなたは、自動車のドライバーから必ずしも見えているとは限らないことを念頭に置き、危険を避けて歩きましょう。

それから、今回特にお伝えしたい非常に大事なことがあります。

それは、万が一事故被害に遭っても、その後の治療費や働けない分の経済的保障、その他、弁護士費用の補償などを十分に補ってくれるしっかりとした損害保険(損保)に加入しておくことをお勧めします。

保険料の負担は多少ありますが、人生台無しにされるリスクを避けるためには必要です。

続く

2009年1月29日に警視庁から発表された昨年の交通事故数のまとめによると、2008年1年間の交通事故死者5,155人。その内訳を見ると、

• 歩行中1,721人(33.4％)
• 自動車乗車中1,710人(33.2％)
• 二輪車(バイク)990人(19.2％)
• 自転車 717人(13.9％)

でした。

全体で見ると、交通事故死者は8年連続で減少し、乗車中も歩行中も減少傾向にありますが、乗車中の死者減少の勢いが大きく、歩行中の死亡が乗車中の死亡を上回ってしまいました。

自動車に乗っている人の死者減少は、エアバッグなどの安全装備の普及や、車体構造の改善で車が以前より丈夫になり乗車の人の安全が守られるようになってきたこと、それに飲酒運転厳罰化やシートベルト着用義務化など自動車に対する安全対策の効果が出てきたのでしょう。

反面、無防備な歩行者は車にはねられれば当然ダメージが大きく、重い障害を負ったり死亡してしまう率が高いのです。

当院、小豆沢整形外科でも、多くの交通事故被害者さんを外来治療させていただいております。ここ1～2年は歩行中あるいは自転車走行中に車に衝突されて受傷した方の比率が増えていると感じていましたが、全国的統計でも確かにそのようになっています。

また、全死亡者5,155人のうち、約半数の2,499人が65歳以上の高齢者であり、その率は1967年以降でもっとも高い比率になりました。

ここで大事なことがあります。

高齢者は歩行中の事故で亡くなる方も多いのですが、高齢者ドライバーの増加に伴い、高齢者が加害者となる場合も増加傾向にあります。

加齢とともに人は注意力・判断力・運動能力などが低下する上、視野は狭くなり、気付きの遅れや運転ミスによる事故の可能性が高くなります。 高齢ドライバーが歩行中の人に衝突し死亡させる事故も増えているのです。

ですから、あなたがたとえ車やバイクを運転しなくても、常に身の安全を十分に守っていただきたいのです。

続く

当院、小豆沢整形外科にも骨粗鬆症による腰痛で通院されている方は大勢いらっしゃいます。多くの場合、治療で一旦痛みは軽減しますが、全身の骨の硬さを取り戻すまでには、非常に長い治療期間を要します。何しろ、大抵の方は、70年も80年もの長い生活の中で全身の骨が弱くなってきているのですから、どうしても治療も長くかかってしまう病気とされてきました。

1100万人以上の日本人が骨粗鬆症と考えられており、骨折から寝たきりにならないよう、発見されてからできるだけ早い期間で骨を強くする良い薬が常に求められています。

最近では「ビスフォスフォネート製剤」(通称ビスホス)という種類に属する薬が何種類か開発され、従来よりも比較的良い効果を出しています。しかし、患者さんによっては効果が十分に発揮されなかったり、いくつかの副作用が出る場合もあり、更に良い薬が世界中の大学や製薬メーカーで研究されています。

この度、大阪大学免疫学フロンティア研究センターの石井 優 准教授は、今まで使われている骨粗鬆症の薬とは全く異なる仕組みで効く画期的新薬を発見しました。

その成果は2月8日、イギリスの科学雑誌Natureで発表されました。

石井准教授が発見した物質はなんと、漢方薬の冬虫夏草の成分から取り出されたということで驚きです。

薬の詳細はまた次回に。

20年ぶりに再会したら、あらら......(゜Д゜;)!

右：吸わない方はまずまずの美人さんですね。

左：吸ってた片方は............、60代後半? お母さんですか? 味噌っ歯ですし、間違いなく長生きできなそうです。。。

遺伝子的にほとんど同じ二人でも、タバコを吸っていただけで、これだけ老け込むんですね。

まあ、好きで吸ってるんですから、勝手にしろって感じですが。。。

男女別にみますと、男性は「肺がん」による死亡率が年々著しく増加し、平成5年以降は「胃がん」を上回って第1位となっています。

一方の女性は死因の高い順に、「大腸ガン」、「胃がん」、「肺ガン」、「乳がん」と続いています。

ここで、乳がんは比較的若い中年世代(50代)での死亡率が70代以降の高齢者よりも高いのが特徴で、40代になったら女性は十分な注意が必要です。

癌の死亡率が高くなってきている理由としては、高齢化が進んでいること、さまざまな食品添加物や化学物質で環境が汚染されてきていること、乳製品や高脂肪食の消費が多くなっていること。そのほか、ストレス・過労などで癌に対する免疫力が低下してきていることなどが推測されます。

癌に対抗するには、生活習慣の改善も大切ですが、癌になりそうな段階、あるいはごく早期の癌を早めに発見することが必須です。しかし、この段階ではほとんど自覚症状もなく、しかも従来の検査では発見困難なことが問題でした。

近年、非常に有用な癌の早期検診法が発見・開発されました。

それが、「p53抗体検査」です。

p53とは、p53遺伝子から作られる蛋白質です。p53遺伝子は「ガン抑制遺伝子」として最も重要な働きをしており、ガン細胞ではp53遺伝子が壊れ、細胞増殖のブレーキが外れた状態になっています。

p53遺伝子は、ガン病巣として発見される前のガンのごく初期の段階で異常を来たし、異常になった遺伝子から作られた異常なp53蛋白質に対して、免疫系は抗体を作ります。これが「p53抗体」です。p53抗体を検知することで非常に初期のガンを発見することが出来ます。

従来からさまざまな腫瘍マーカーと呼ばれる物質の検査(CEA, AFP, SCCなど)は行われていますが、p53抗体検査の優れたところは、これら腫瘍マーカーがまだ異常値を示さない非常に初期のガンでも高い値を示すことが多いので、鋭敏に初期のガンを発見できることにあります。

ガンの検診はまず初めに「ガンの疑いがあるかどうか」を見分けてもらうことが大切です。症状もない段階で、体の上から下まで精密検査を受けることは、時間・費用・苦痛の面から見てもあまり得策ではありません。大掛かりな検査は忙しい現代人が定期的に受けるのは困難です。

まず手始めに、ガンの初期から上昇してくるp53抗体検査を受け、ガンの疑いがあるようなら、次の精密検査を受けることにすれば、非常に楽に、効率・効果的に検査ができます。

p53抗体検査は、ごく最近、一般の方も簡単に受けられるようになりました。しかも、病院にいかなくても、在宅検査としてどこでも自分で、一滴の血液採取で受けられる在宅検査キット(デメカル血液検査キット)で受けることができます。

40歳を過ぎたら、一年に一回はp53抗体検査でガンのリスクをチェックしておくことをお勧めします。

また、手術などで一度ガンの治療を受けた方も、再発を早く発見するためにも、p53抗体検査は大変役に立ちます。

今年の年初めに、早速受けてみませんか?

ご興味のある方は、早期がんリスクチェッカー(男女兼用)[在宅検査ドットコム]をご覧下さい。

最近では20代、30代の若い世代、すなわち妊娠・出産世代での女性喫煙率が増加していることは、きわめて忌忌しき状況です。

妊娠の問題

タバコを吸う妊婦から生まれた赤ちゃんは、吸わない妊婦の赤ちゃんに比べ、体重が平均200g少なく、低出生体重児が産まれる頻度は約2倍高い傾向があります。妊娠中の喫煙は低出生体重児以外にも早産や妊娠合併症などいろいろな異常を起こしやすくなります。

低体重や出産異常を起こす主な理由の一つはまずニコチンです。広く知られているように、ニコチンは体中の血管を収縮させ、血流を悪くします。そのため、高血圧や動脈硬化を引き起こすわけですが、子宮や胎盤の血管ももちろん収縮させます。胎児は胎盤の血流から酸素や栄養を受け取っているわけですから、ニコチンによる血流低下は胎児への栄養供給の不足をもたらし、発達が遅くなるのです。

また、タバコには一酸化炭素も多く含まれます。一酸化炭素は、血中のヘモグロビンと強く結びつき、大事な酸素が結合するのを妨げます。タバコを吸うと、血液の酸素運搬能力が約10％低下することがわかっています。

タバコを吸う妊婦は、ニコチンによる胎盤血流低下と、一酸化炭素による血液全体の酸素低下によって、胎児への酸素供給がダブルで低下します。

胎児の体重が少ないだけではなく、神経系の発達などへの影響も懸念され、知能が低い子供になる恐れもあります。

赤ちゃんが元気で賢い子供に育つことは、生まれた子供本人だけではなく、親の人生も大きく左右します。

タバコは赤ちゃんに身体的や精神的な障害を負わせる危険が高いのです。妊娠中の喫煙によって、子供と母親が生涯に渡る重荷を背負っていく危険を高めます。タバコを吸う妊婦さん、そのことの重大性を理解していますか?

母乳への影響

授乳中の母親が吸ったタバコの中にニコチンは、母乳に分泌されることがわかっています。しかも、なんと、母乳中のニコチン濃度は、母親の血中ニコチン濃度よりも濃縮されてしまうのです。乳児にして喫煙者と同じになってしまうのです!

喫煙する母親から授乳された新生児、乳児は、不機嫌・不眠・下痢・嘔吐・頻脈など、ニコチン中毒症状がみられます。このまま続けていたら、精神や健康に重大な疾患をもたらすと心配されます。

受動喫煙の問題

小さい子供のときに、親がタバコを吸っていれば、自然に副流煙による受動喫煙をしてしまいます。

受動喫煙の影響は、子供が小さいほど深刻に現れます。その理由は、体が小さく抵抗力が少ないことはもちろんですが、子供は親のやることは悪いとは思わず、むしろ真似します。母親の世話を受けなければならない立場の小さな乳幼児では煙が煙くても母親を拒否することはできず、どうしても吸ってしまいます。母親は、子供の前では吸ってないつもりでも、部屋の中であれば必ず副流煙が立ち込めています。喫煙者は自分が吐きだした煙のにおいにはまったく気づいていない者が多いので、拒絶することができない赤ちゃんに対しても次第に無頓着になり勝ち。医学学会でも受動喫煙と小児に健康被害の問題は科学的に確証が得られています。

受動喫煙が引き起こす、あるいは悪影響を及ぼす健康障害として、解っているものだけ挙げても次のような疾患があります。

• 乳幼児突然死症候群
• 気管支喘息
• 学童期の咳・痰・息切れ
• 肺結核
• 注意欠陥多動性障害(ADHD)
• 虫歯
• 小児のガン ─ 特に白血病や脳腫瘍
• 繰り返し、治りにくい浸出性中耳炎
• アトピー性皮膚炎
• 知能低下
• 髄膜炎

• ......など

タバコによって、子供を苦しめ、母親も子供の障害によって長く悩み続けることになります。

完全禁煙は母親の義務。女性は結婚したら、妊娠する前に必ず禁煙しましょう。

女性のガンによる死亡率の推移を調べてみましょう。1970年頃は、胃ガンがトップ、続いて死亡率が高い順に子宮ガン、肝ガン、肺ガン、乳ガン、......となっていましたが、その後は大腸ガンと肺ガンがどんどん増えて、2000年には、胃ガンについで、大腸ガンが第2位、肺ガンが第3位、続いて肝ガン......となっています。

ちなみに、男性ではすでに肺ガンによる死亡率が胃ガンを抜いて、現在はガン死亡数の第1位になっています。肺ガンの原因として男女ともにタバコは大きな原因の一つであることがわかっています。肺ガンは、タバコを吸わない人にも起きます。肺ガンにはいくつかの細胞の種類がありますが、中でも「扁平上皮癌」と「小細胞癌」という種類はタバコとの関連が非常に強い肺ガンです。つまりこの2種類の肺ガンはタバコを吸うと非常にかかりやすくなるのです。

しかも、ここからが大事なところですが、女性のほうが男性に比べて、タバコによる肺ガンになりやすいのです。

1992年にアメリカで行われた大規模な疫学調査の結果、タバコを吸う人は、吸わない人に比べて、男性が9倍、女性が13倍も肺ガンにかかりやすいことが解りました。肺ガンの中でも小細胞ガンだけを調べると、男性喫煙者が11倍なのにに対して、女性はなんと38倍も肺ガンの危険度が高かったのです。

また、最近アメリカから報告された研究結果によると、女性喫煙者は、腹部大動脈瘤の発生危険度がタバコを吸わない人に比べて8.7倍高いということです。腹部大動脈瘤というのは、お腹の辺りの太い動脈がコブのようにふくらみ、次第に大きくなり、壁が薄くなってしまい、破裂して死亡する可能性のある危険な疾患です。男性に多いのですが、女性で発生すると小さな動脈瘤でも破裂しやすいという問題があります。

なぜ女性が肺ガンにかかりやすいのでしょう。完全には解明されていませんが、女性は男性よりも発ガン物質を始めとする化学物質への反応が強いことや、細胞のガン化につながる遺伝子変異を起こしやすいことなどがその原因として推定されています。 喫煙開始年齢が若いほど、肺ガンになる危険度も高くなることがわかっていますが、これは遺伝子変異が長く蓄積されているためと考えられます。

そのほか、タバコは他の全てのガンを助長する作用がありますから、女性のほうが男性よりもタバコによるガンの危険度は高まります。日本の女性喫煙率は平成18年の調査では10.0%。男性の約40%に比べて低いのですが、近年若い女性の喫煙率が高くなってきているのが非常に問題です。20歳代女性の喫煙率は昭和40年には6.6%、女性でタバコを吸うのはとても珍しかったのですが、その後徐々に増加しつづけ、平成18年には17.9%と、女性の5人に1人は喫煙者となってしまっています。

女性の権利が拡大するのは良いことですが、何も悪い習慣まで男の真似をする必要はないでしょう。

次回はまた別の観点から女性がタバコを吸ってはいけない理由を述べます。

小豆沢整形外科では、先日の12月16日の夜、クリニックの大掃除を行いました。 当院では毎日の普通の掃除に加えて、3ヶ月に1度、スタッフ全員で大掃除を行うのが恒例行事になっています。大掃除の日は、普段は中々できない部分を徹底的にきれいにします。 今回は年末なので、一年でもっとも気合が入りました。終わったのは午後10時も過ぎ、お腹ペコペコで疲れましたが、スタッフ全員チームワークで真剣に取り組んであちこちキレイになったので、心地よい達成感でした。何より患者さま方にこれからも気持ちよくご利用していただければ嬉しいです。

さて、今回、お掃除して気づいたことがあります。それは、結構頻繁に掃除しているのに、見えない部分ってずいぶん汚れてしまうのだなー、ということです。机や器具の下はもちろん、機械類の内部も全て開けて分解掃除をしたのですが、意外なほどにホコリが溜まっていました。パソコン・プリンターなどは、このまま半年放置していたら、ホコリが原因で故障していたかもしれません......。

私たちの体、細胞はどうでしょう? 毎日いろんな雑多な物質を飲食して取り入れ、どんどん年も取っていきますよね。適切に体の老廃物が全て排泄されていれば良いのですが、ちょっと不安です。腸の中、血液の中、細胞の中、そして、心の中......。いっぱい色んなゴミが溜まってしまっているかもしれませんね。体内の老廃物や活性酸素などが溜まっていくと、さまざまな病気の元になります。ストレスや過労、運動不足、不適切な栄養や不規則な生活が続くとデトックス能力が下がり、細胞の中にホコリが溜まります。内部にホコリが詰まったパソコンのように、体も故障してしまいます。

私たち人間は常に解毒排泄(デトックス)機能を正常に保ちたいですね。 小豆沢整形外科では、予防医学の立場から、腸内環境を良くするアルベックスや、血液や肝臓の解毒に役立つデトックス注射などをご用意し、皆様の体内を浄化するお手伝いをしています。

家の大掃除とともに、今年がんばったあなたの体も労わってあげてください。大変お疲れさまでした。

来年も小豆沢整形外科をよろしくお願いいたします。では皆様、良いお年を!

日本医師会が2004年の2～7月にアンケートをとった3633件の回答を調査したところ、日本の医師の喫煙率は、男性医師21.5%、女性医師5.4%でした。2000年の調査時には、男性医師27.1%、女性医師6.8%だったので、この4年間で減少傾向にあります。また、日本人全体の喫煙率は、男性は約40%、女性は約12％ですから、医師の喫煙率は一般人口の約半分というところです。

けれども、他の先進国と比べると随分ひどいです。

例えば、スウェーデンの医師の喫煙率は6%、アメリカは3%、イギリスではなんとたったの2%という低率です。これらの国々では医師がタバコを吸わないのが当たり前。日本の医師の喫煙率の高さは突出しており、健康を守り、人々に手本を示すべき職業として恥ずべき数字です。

私も学会や医師の集まりなどに行くと、かなりの数の医師がタバコを吸っており、煙くてたまりません。国際学会では海外のドクターも多数参加するわけですが、喫煙スペースに集まっているのは殆ど日本人医師で、それを見て海外の先生方は日本人医師の禁煙意識の低さに唖然としています。医師としてのライフスタイルが海外の医師から軽蔑されかねません。

「医師の基本は、健康的な生き方を患者さんに示すロールモデル(手本)となることです。その中で禁煙はよい生活習慣の大切な要素となります。」

聖路加国際病院理事長で、90歳を超えて現役医師としてご活躍されている、日野原重明先生は紙面でそのように語っています。

喫煙に対して、「自分は患者の治療をするのが仕事。自分は医師だから、関係ない。自分は自分で責任を取るからいい。」のような態度の医師も中にはいます。でも自分がタバコ臭を匂わせながら患者さんに「禁煙しなさい」といっても説得力ありますか? ありません......。

どうも今までの医師は、医学教育の中でもそうでしたが、ひたすら「職人」としての医学・医療技術を教育されてきています。でもこれから予防医学に重点がおかれる社会では、医師は「教育者」「リーダー」としての手本を示す役割があります。以前はよく「医者の不養生」など、「反面教師」的なイメージがありましたが、これからは多忙でも健康長寿を身をもって示し、自分をアンチエイジングの実験台として努力すべきではないでしょうか?